気候変動で地球の大気圏が縮小中、このままでは人工衛星の運用ができなくなるとの研究結果 – GIGAZINE


気候変動は既に地球上にさまざまな悪影響をもたらしていますが、温室効果ガスの影響は衛星軌道にもおよび、運用できる人工衛星の数が最大で半分以下にまで減少することが、マサチューセッツ工科大学(MIT)などによる新しい研究で判明しました。

温室効果ガスによる気候変動に関する研究の多くは、地球上のほとんどの生命や人々が暮らす対流圏内を対象としており、大気上層部への影響は軽視されてきました。一方、インターネット通信や天気予報、ナビゲーションなどのテクノロジーのために打ち上げられる低軌道(LEO)衛星が近年急増しており、この領域の持続可能性に対する人類の依存度はこれまでになく高まっています。

2025年3月10日に査読付き科学誌・Nature Sustainabilityに掲載された論文の研究で、MITおよびバーミンガム大学の研究チームは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスが大気の上層部の収縮を引き起こす可能性があると報告しました。


特に問題となるのが、国際宇宙ステーションやほとんどの衛星が周回している熱圏の収縮です。この領域が収縮すると大気の密度が下がり、空気抵抗が低下します。

空気抵抗は人工衛星を減速させ、最終的に地球上に落下させてしまうため、空気抵抗の減少は一見すると好都合に思えますが、同時に運用が放棄された廃棄衛星や宇宙ゴミの寿命も延びてしまいます。これにより、スペースデブリが長期にわたり人工衛星と同じ軌道を高速で周回するようになり、軌道上での衝突事故の危険性が加速度的に高まるケスラーシンドロームが深刻化することが予想されます。


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