アメリカの労働者1100人以上を対象にして行われた調査で、80％の労働者が「有害な職場環境で働いている」と回答したことがわかりました。労働者の我慢は限界に近く、57％の労働者は「有害な職場にとどまるぐらいなら辞めたい」とも回答したとのことです。
Monster Poll: Mental Health in the Workplace
https://www.monster.com/career-advice/job-search/news-and-insights/mental-health-in-the-workplace-poll-2025
調査は転職支援サービスなどを提供しているMonsterが行ったもので、主にメンタルヘルスに関連した調査となっています。
調査に応じた労働者のうち71％は、職場でのメンタルヘルスを「悪い」(40％)または「普通」(31％)と回答。「良好」(20％)や「非常にいい」(9％)という回答は少数派でした。
メンタルヘルス悪化の要因としては「有害な企業文化」(59％)、「ダメな上司」(54％)、「成長機会の欠如」(47％)、「業務量の増加」(47％)、「人員不足」(33％)などが挙がりました。メンタルヘルスについて「悪い」「普通」と回答した人のうち51％は「有害な従業員を排除すればメンタルヘルスは改善する」と回答していました。
会社側の対応については、「医師の診察やセラピーのための休暇が認められている」(50％)、「手厚い有給休暇制度がある」(29％)、「具体的なメンタルヘルス対策がある」(23％)などが評価されています。
労働者に優先事項を尋ねると、63％は「誇れる仕事」よりもメンタルヘルスを第一にすると回答。また、43％は昇進を断り、33％はメンタルヘルスのためなら昇給すらも断ると回答しました。
また、「有害な職場環境にとどまる代わりに選ぶとしたら？」という問いでは、「退職する」と回答した人が57％に上りました。他には「解雇される」(42％)、「給料削減」(29％)、「週末出勤」(23％)、「1年分の休暇を放棄する」(14％)などの回答がありました。
総じて、「職場環境が有害」という回答は80％で、2024年の同じ調査の67％と比べて13ポイント増加。また、「会社のメンタルヘルス支援が十分ではない」という回答も2024年の78％から93％に増加しており、Monsterは企業がメンタルヘルス対策を最優先課題として取り組むことの緊急性を指摘しています。
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