近年は「適量のお酒でも脳の認知機能低下を早める」といった研究結果が発表されている一方、「中年期にまったくお酒を飲まなかった人は認知症リスクが高い」という研究結果もあるなど、飲酒と認知機能との関係についての研究結果はさまざまです。イギリスとアメリカの成人50万人以上を対象にした新たな研究では、たとえ少量の飲酒であっても認知症リスクを増加させてしまう可能性があるという、お酒好きには厳しい研究結果が示されました。
まず国際的な研究チームは、研究開始時点で56～72歳のイギリスとアメリカに住む成人55万9559人を対象に調査を行いました。被験者は飲酒習慣に関するアンケートに回答し、その後最大15年間にわたって健康状態が追跡されました。
追跡期間中に被験者全体のうち1万4540人が認知症を発症し、4万8034人が死亡しました。なお、被験者の平均追跡期間はイギリスの被験者が12年、アメリカの被験者が4年だったとのこと。
データを分析したところ、「まったく飲酒しない人と大量に飲酒する人において認知症のリスクが高く、適量の飲酒をする人は認知症リスクが最も低い」という典型的なU字型のグラフが得られました。この結果は、「適度な飲酒は認知症のリスクを下げる」ことを示唆しているように思われますが、実はこのグラフには落とし穴があったと研究チームは指摘しています。
研究チームによると、まったく飲酒しないと回答した被験者の中には、「かつて大酒飲みだったが何らかの理由で禁酒した人」「認知症の初期症状が出たため禁酒した人」が含まれていたとのこと。つまり、統計はゆがんでいたというわけです。
研究チームはさらなる証拠を見つけるため、240万人分の遺伝子データを基にメンデルランダム化解析を用いて飲酒と認知症の関連性を分析しました。このアプローチは実際の飲酒習慣についてのデータではなく、「飲酒に関連する遺伝的素因」を用いることで飲酒量を予測し、認知症との関連を分析するというものです。
メンデルランダム化解析によって予測された飲酒量(横軸)と認知症リスク(縦軸)をグラフにしたものが以下。予測される飲酒量が多いほど認知症リスクが高く、少量の飲酒であってもリスク低下はみられないという結果になっています。
研究チームは、「私たちの研究結果は、あらゆる種類のアルコール摂取が認知症リスクに有害な影響を及ぼすことを裏付けています。これまで示唆されていた適度な飲酒による予防効果を裏付ける証拠はありません」「アルコール使用障害の罹患(りかん)率を低下させることで、認知症の症例を最大16％削減できる可能性があります。アルコール摂取量の削減が、認知症予防政策の潜在的な戦略になることを強調しています」と述べました。
なお、今回の研究にはいくつかの制限があります。まず、被験者の飲酒習慣についてのデータは自己申告に基づいたものであり、科学的に飲酒量が測定されたわけではないため、申告内容が不正確な可能性があるとのこと。また、メンデルランダム化解析は有用なツールであるものの、これもアルコール摂取量を直接記録したものではありません。
今回の研究には関与していないエディンバラ大学の神経科学者タラ・スパイアーズ＝ジョーンズ氏は、「この研究のどちらの部分も、アルコール摂取が認知症の直接的な原因であることを決定的に証明することはできません。しかし、これはアルコール摂取と認知症リスク増加の関連性を示す、大量の類似したデータに加わるものです。基礎神経科学研究では、アルコールが脳のニューロンに直接的な毒性があることが示されています」と述べました。
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